Home > ニュース > ニュースリリース > TVのライト視聴者の含有率が高いPCサイトは、IT系ニュースサイトや動画サイト~ニールセン 「PCユーザーのメディア接触状況」を発表~

2017/05/31 [データ]

TVのライト視聴者の含有率が高いPCサイトは、IT系ニュースサイトや動画サイト~ニールセン 「PCユーザーのメディア接触状況」を発表~

 

PCの利用者は直近1年間3,800万人前後と一定数を保ち利用者属性も変化はなし
PCユーザーの95%がTVを視聴し、68%が新聞(朝刊)を購読
ドワンゴの利用者が商品購入時にネット広告を参考にする人数が最も多いジャンルは「食料品・飲料」
2017年5月31日
視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社(東京都港区、代表取締役社長 宮本淳)は、PC版インターネット視聴率情報Nielsen NetView(ニールセン ネットビュー)が持つオンライン視聴測定ログ情報と、調査対象パネルの詳細な商品所有/認知情報や他メディアの接触情報などを融合したデータベースサービスである「NetView Lifestyle Powered by Video Research Interactive(ネットビュー・ライフスタイル パワードバイ ビデオリサーチインタラクティブ、以下NetView Lifestyle)」をもとに、2017年3月の日本におけるPCユーザーのメディア接触状況を発表しました。
2017年3月のPCの利用状況を昨年と比較すると、利用者数は3,800万人前後で一定数を保っていることがわかりました。また、利用者属性でも男性が57%、50歳以上が42%とほぼ変化は見られませんでした(図表1)。
 
PCユーザーの4マスメディアの利用状況では、1位はTVで94%が視聴しており、2位は新聞(朝刊)で63%が購読していました。また、TVの利用時間が1日当たり1時間を超える人の割合は73%となっていました(図表2)。
 
次に、TVを視聴しない(5%)、もしくはTVの利用時間が1日あたり30分未満の視聴者(8%)をライトユーザー(合計12%)と定義し、そのライトユーザーの割合が高いPCサイトTOP5をみたものが図表3になります。1位はImpress Watch(インプレス ウォッチ)、4位にITmedia Inc(アイティメディア)とIT関連のニュースメディアや、3位にdailymotion、5位にdwango(ドワンゴ)といった動画系のサイトが上位となることがわかりました。
 
そこで、ライトユーザー割合が高いPCサイトの中で、最も利用者数が多いdwango(ドワンゴ)の利用者が、最近1年間で購入した商品のうち、[インターネットサイトやメールマガジン上の広告]が商品・サービスに興味を持つきっかけや、購入・契約の参考となった割合をみたのが図表4になります。全体では「旅行関連」が1位となっているのに対し、dwango(ドワンゴ)の利用者は「日常の食料品・飲料」が1位で、全体と比べて2.7ポイント高いことがわかりました。「音楽・音声コンテンツ」の割合も高く、逆に「レストラン・飲食店」は割合が低くなっていました。また、最近1年間に[パソコンのインターネットサイト]で「日常の食料品・飲料」を購入した割合は全体では13.7%であったのに対し、dwango(ドワンゴ)の利用者は19.3%と5.6ポイント高くなっていました。
 
当社シニアアナリストの今田智仁は、次のように述べています。「インターネットの利用はスマートフォンからの利用者が中心ではありますが、PCからの利用者も一定数を保っており、WEBサイト運営企業はまだまだPCサイトの対応をおろそかにはできないといえます。
また、今回PCユーザーのなかで、TVをほとんど利用しないライト層の割合が高いサイトをピックアップしたところ、ITニュース系や、動画サイトが上位に来るという結果になりました。その中でもライト層が最も多いドワンゴに注目するとレストラン・飲食店はネット広告を参考にせず、音楽・音声コンテンツとともに、日常生活に必要な食料品はネット広告を参考にする割合が高いというネット上の行動が見えてきました。全体的にネットからの情報収集量が多い層と考えられますが、商品ジャンルによって参考にしている情報が異なることがわかりました。TVではリーチしにくい層イコール若者と考えるのではなく、普段TVを見ない層をしっかり定義し、その層がどのようなサイトを訪問し、どのような情報を参考にしているのかなどのライフスタイル情報を理解することで、効率よくメッセージを届けるヒントを得ることができます。TVやPC、スマ-トフォンなど消費者のメディア視聴が分散化している中、広告主は1つのメディアに集中するのではなく、メディアごとの広告費や対応の配分を考慮し、それを最適化していくことが必要となってきます。」。
NetView Lifestyleについて
Nielsen NetView ライフスタイルレポートは、NetViewが持つオンライン視聴測定ログ情報と、調査対象パネルの詳細な商品所有/認知情報や他メディアの接触情報などが融合したデータベースサービスです。
サービスの詳細は、ウェブサイトでもご覧いただけます。
http://www.netratings.co.jp/solution/netview_lifestyle.html
Nielsen NetViewについて
Nielsen NetViewは、日本全国に4万名以上のオンライン視聴者パネルを構築し、データを収集、報告しています。また、ニールセンの視聴率パネルは家庭のみならず、日本で唯一、職場にも2,200名以上のパネルを構築していますので、日本全体のPCでのインターネット利用動向を俯瞰することができます。同一条件で測定される視聴率情報であるがゆえに、自社サイトの利用状況や利用者属性の把握のみならず、競合サイトの利用状況との比較もでき、かつ、日本全体あるいは業界内での自社のポジショニングを確認することもできます。時系列データの抽出や、他サイトとの重複利用状況を抽出するなどの豊富なツールも実装されています。サービスの詳細は、ウェブサイトでもご覧いただけます。
http://www.netratings.co.jp/solution/netview.html

- PCの利用者は直近1年間3,800万人前後と一定数を保ち利用者属性も変化はなし

- PCユーザーの95%がTVを視聴し、68%が新聞(朝刊)を購読

- ドワンゴの利用者が商品購入時にネット広告を参考にする人数が最も多いジャンルは「食料品・飲料」

視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社(東京都港区、代表取締役社長 宮本淳)は、PC版インターネット視聴率情報Nielsen NetView(ニールセン ネットビュー)が持つオンライン視聴測定ログ情報と、調査対象パネルの詳細な商品所有/認知情報や他メディアの接触情報などを融合したデータベースサービスである「NetView Lifestyle Powered by Video Research Interactive(ネットビュー・ライフスタイル パワードバイ ビデオリサーチインタラクティブ、以下NetView Lifestyle)」をもとに、2017年3月の日本におけるPCユーザーのメディア接触状況を発表しました。

2017年3月のPCの利用状況を昨年と比較すると、利用者数は3,800万人前後で一定数を保っていることがわかりました。また、利用者属性でも男性が57%、50歳以上が42%とほぼ変化は見られませんでした(図表1)。

20170531_01.jpg

PCユーザーの4マスメディアの利用状況では、1位はTVで94%が視聴しており、2位は新聞(朝刊)で63%が購読していました。また、TVの利用時間が1日当たり1時間を超える人の割合は73%となっていました(図表2)。

20170531_02.jpg

次に、TVを視聴しない(5%)、もしくはTVの利用時間が1日あたり30分未満の視聴者(8%)をライトユーザー(合計12%)と定義し、そのライトユーザーの割合が高いPCサイトTOP5をみたものが図表3になります。1位はImpress Watch(インプレス ウォッチ)、4位にITmedia Inc(アイティメディア)とIT関連のニュースメディアや、3位にdailymotion、5位にdwango(ドワンゴ)といった動画系のサイトが上位となることがわかりました。

20170531_03.jpg

そこで、ライトユーザー割合が高いPCサイトの中で、最も利用者数が多いdwango(ドワンゴ)の利用者が、最近1年間で購入した商品のうち、[インターネットサイトやメールマガジン上の広告]が商品・サービスに興味を持つきっかけや、購入・契約の参考となった割合をみたのが図表4になります。全体では「旅行関連」が1位となっているのに対し、dwango(ドワンゴ)の利用者は「日常の食料品・飲料」が1位で、全体と比べて2.7ポイント高いことがわかりました。「音楽・音声コンテンツ」の割合も高く、逆に「レストラン・飲食店」は割合が低くなっていました。また、最近1年間に[パソコンのインターネットサイト]で「日常の食料品・飲料」を購入した割合は全体では13.7%であったのに対し、dwango(ドワンゴ)の利用者は19.3%と5.6ポイント高くなっていました。

20170531_04.jpg

当社シニアアナリストの今田智仁は、次のように述べています。「インターネットの利用はスマートフォンからの利用者が中心ではありますが、PCからの利用者も一定数を保っており、WEBサイト運営企業はまだまだPCサイトの対応をおろそかにはできないといえます。

また、今回PCユーザーのなかで、TVをほとんど利用しないライト層の割合が高いサイトをピックアップしたところ、ITニュース系や、動画サイトが上位に来るという結果になりました。その中でもライト層が最も多いドワンゴに注目するとレストラン・飲食店はネット広告を参考にせず、音楽・音声コンテンツとともに、日常生活に必要な食料品はネット広告を参考にする割合が高いというネット上の行動が見えてきました。全体的にネットからの情報収集量が多い層と考えられますが、商品ジャンルによって参考にしている情報が異なることがわかりました。TVではリーチしにくい層イコール若者と考えるのではなく、普段TVを見ない層をしっかり定義し、その層がどのようなサイトを訪問し、どのような情報を参考にしているのかなどのライフスタイル情報を理解することで、効率よくメッセージを届けるヒントを得ることができます。TVやPC、スマ-トフォンなど消費者のメディア視聴が分散化している中、広告主は1つのメディアに集中するのではなく、メディアごとの広告費や対応の配分を考慮し、それを最適化していくことが必要となってきます。」。

NetView Lifestyleについて
Nielsen NetView ライフスタイルレポートは、NetViewが持つオンライン視聴測定ログ情報と、調査対象パネルの詳細な商品所有/認知情報や他メディアの接触情報などが融合したデータベースサービスです。
サービスの詳細は、ウェブサイトでもご覧いただけます。
http://www.netratings.co.jp/solution/netview_lifestyle.html

Nielsen NetViewについて
Nielsen NetViewは、日本全国に4万名以上のオンライン視聴者パネルを構築し、データを収集、報告しています。また、ニールセンの視聴率パネルは家庭のみならず、日本で唯一、職場にも2,200名以上のパネルを構築していますので、日本全体のPCでのインターネット利用動向を俯瞰することができます。同一条件で測定される視聴率情報であるがゆえに、自社サイトの利用状況や利用者属性の把握のみならず、競合サイトの利用状況との比較もでき、かつ、日本全体あるいは業界内での自社のポジショニングを確認することもできます。時系列データの抽出や、他サイトとの重複利用状況を抽出するなどの豊富なツールも実装されています。サービスの詳細は、ウェブサイトでもご覧いただけます。
http://www.netratings.co.jp/solution/netview.html

###

【ニールセン デジタル株式会社 会社概要】 

社名:  ニールセン デジタル株式会社  英文社名: Nielsen Digital Co., Ltd.
本社所在地: 〒107-0052 東京都港区赤坂2-17-7 赤坂溜池タワー11階
資本金:  1億円
設立: 1999年5月
代表者:  代表取締役社長 宮本 淳

ニールセン デジタル株式会社は、ニールセンの消費者視聴行動分析部門の日本法人として、視聴者分析と広告分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。製品やサービス、および分析結果のインサイトについては、広告主企業、メディア運営企業、Eコマース企業、広告会社より高い評価をいただいています。ニールセン デジタル株式会社のサービス概要、および会社概要はwww.netratings.co.jp でご覧いただけます。

ニールセンの消費者購買行動分析部門は、ニールセン カンパニー合同会社です。
消費者調査、ショッパー調査、メディカルリサーチ、販売予測、マーケティングROI分析、コンシューマーニューロサイエンス分析、海外市場情報提供などを行っています。詳細はwww.nielsen.com/jpでご覧いただけます。

ニールセン スポーツ(レピュコムジャパン株式会社)は、スポーツ産業の中で分析やインサイトを提供するナンバーワンのプロバイダーであり、同部門で最も独立した包括的な市場データと世界で最も完璧な消費者のトレンドや習慣の概観をお届けする信頼のおける情報源です。詳細はhttp://nielsensports.com/jp/でご覧いただけます。

ニールセンについて
Nielsen Holdings plc(NYSE:  NLSN)は、世界的な調査会社として消費者の視聴行動、購買行動の分析を行っています。視聴行動分析部門は、メディア・広告企業向けに各種デバイス上での動画・音声・テキストコンテンツ消費動向を把握するトータルオーディエンス測定を提供しています。購買行動分析部門は、消費財メーカーや小売企業を対象に業界で他に類を見ない世界規模のリテールパフォーマンス分析を提供しています。視聴行動分析、購買行動分析を他のデータと組み合わせた世界レベルの測定・分析により、ニールセンはクライアントのパフォーマンス向上を支援します。S&P 500企業として、世界人口の90%を網羅する100カ国以上に拠点を有しています。詳細は当社ウェブサイトをご覧ください: www.nielsen.com

ニールセン デジタル株式会社が提供しているソリューションと主な製品サービス
視聴者分析ソリューション
インターネット視聴率データ Nielsen NetView
スマートフォン視聴率データ Nielsen Mobile NetView
インターネットユーザーデータベースサービス NetView Lifestyle Powered by Video Research Interactive
検索サービス利用データ Nielsen MegaView Search など

広告分析ソリューション
ニールセン デジタル広告視聴率 Nielsen Digital Ad Ratings
広告効果分析サービス Nielsen Digital Brand Effect など

視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社(東京都港区、代表取締役社長 宮本淳)は、デジタル広告における透明性やアカウンタビリティに関する最近の動向に関するニールセン グローバルプレジデント兼COOステーブ・ハスカーのAd Age誌への寄稿の要約を発表しました。
多くの業界アナリストが、2017年はアメリカ市場においてデジタル広告費が初めてテレビ広告費を上回る年となると予測しています。この現象は「従来のメディアと比べ、デジタルマーケティング施策は効率が高く、検証しやすい」というごく最近まで業界に蔓延していた前提を物語っているかのようです。
2017年が始まってから 2か月余りが過ぎた現在、アメリカにおける一部の大手広告主企業はデジタル媒体社に対し、彼らによって出稿される広告や彼らが販売するターゲットオーディエンスについてのアカウンタビリティの強化を公然と要求し始めています。特に、不正に対する予防対策や第三者による認証、そしてビューアビリティの最低基準を整備することが媒体社に求められています。また、媒体社が自らの結果や実績を自らの手で評価することがないように、「独立した第三者」による検証が要求されています。そして最も重要なのが、広告の全ての価値をファイナルクリック数(コンバージョン数)で評価するのではなく、全プラットフォームを網羅して実証して欲しいという広告主の要求でしょう。
このような要求を受けて、一部の大手デジタル媒体社は自社の計測指標に対し、Media Rating Council (MRC、メディア業界におけるオーディエンス計測サービスを監督するアメリカの業界団体)による監査の受け入れを発表しました。しかしながら外部監査に関する媒体社と広告主との間でのやりとりを見る限り、この動きは業界が適切な方向に向かっていないのではないかという懸念を起こさせます。その4つの理由を説明します。
1. 認定は必ずしも「独立性」(客観性)を担保するものではない
MRC が実施する監査は、対象となるオーディエンス計測指標がそもそもの意義を果たしているかを検証するものです。勿論、MRC 認定を取得することで指標の計測手法や土台の透明性が向上することになります。しかしながら、これは一部の媒体社が主張しているように、その媒体社が「閉鎖されたプラットフォーム」ではないことを証明することにはなりません。ニールセンは MRC のプロセスを支援していますが、MRC の監査は単に広告主企業のマーケターの安心材料となるだけで、そこには引き続き、マーケターは「閉鎖されたプラットフォーム」で収集されたデータに基づいて広告費用配分を決定しなければならないリスクが存在します。仮にデジタル媒体社のオーディエンス計測指標が MRC 認定を取得したとしても、指標は「独立した第三者」の計測プロバイダー企業によって公表されたものではなく、他社指標との比較もできません。
2. 広告主が求めているのは、「人」ベースの視聴計測
ニールセンは、「人」ベースの視聴計測を行うことを企業理念としています。ここで気を付けなければならないのが、「ビューアビリティ」と「オーディエンス計測」は異なるものだということです。デジタル広告の世界は、未だに画面をスクロールしなければ見られない広告、不適切なコンテンツの横に掲載される広告やそもそも画面に表示されない広告などの問題を抱えています。その結果、デジタル広告に関する会話は、「ビューアビリティ」をコアな指標とすることを中心に行われています。しかし、広告が「人」によって視聴されたことを証明すること、さらには広告を視聴した人物のデモグラフィック属性を明らかにすることも、ビューアビリティと同じくらい重要だということを覚えておいてください。多くの計測指標はデバイスをカウントするもので、その先に存在する「人」をカウントしていません。広告主の視点からすると、「人」を装ったもの(ボットなど)やターゲットではないオーディエンスに対してビューアブルな広告は、そもそも見ることができない広告同様に価値が無いでしょう。
3. マーケターにとってのジレンマは、どのデジタルメディアに予算を投下するかだけではない
マーケターのより大きな課題は、いかにしてターゲットとなる消費者にリーチするか、そして彼らがどこにいようと、最終的にはビジネス成果を出すことにあります。一流のマーケターは、テレビがデジタル動画かという選択肢ではなく、スクリーンをまたいだ動画の活用を考えています。そのためには、広告の売り手と買い手の両方が、全てのメディアをまたいで、検証可能な指標でメディアプラットフォームを比較できることが必要です。従ってマーケターに求められる指標とは、動画を含む全メディアを同一条件で比較できるもので、デジタルメディア特有の指標ではありません。
4. 「トータルリーチ」と「重複排除リーチ」は別物である
同じ「人」が30回視聴した広告と30人に個々に視聴された広告とでは、ターゲットの消費者の購入意思決定における広告の影響度は大きく異なります。加えて、トータルでのリーチ計測や影響の把握と同様に、テレビやデジタル動画など、異なるプラットフォームでの重複を除外したリーチ計測や影響の把握は、売上増という最終的な目標への貢献度の検証において重要です。
これらの課題に対するソリューションは、「独立した第三者」によるオーディエンス視聴計測とビューアビリティの両方を網羅した全プラットフォームに適用可能な視聴計測基準です。一流のマーケターがアカウンタビリティの強化を求めるのは当然ですが、「閉鎖されたプラットフォーム」におけるビューアビリティや MRC 認定だけでは十分な答えになっていないと言えるでしょう。
###
本ニュースリリースに関するお問い合わせ:
西村総一郎、コミュニケーションズ
  Eメール:JPNwebmaster@nielsen.com 電話: 03-6837-6549

 

お問い合わせ

広報、プレスリリース等 に関するお問い合わせ
広報担当宛
TEL:03-6837-6500(代表)
E-Mail:jpw_press@nielsen.com

Newsrelease20170531.pdf