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2016/10/25 [データ]

ニールセン、米国のメディア視聴状況を共通の比較指標でまとめた『ニールセン トータルオーディエンスレポート データ編 2016年第2四半期版』を発表

- スマートフォン、タブレット、PC、テレビ接続デバイスは18~34歳のうち、半数が利用
- 18~34歳はテレビ接続デバイスを1週間に4日利用している

- スマートフォン、タブレット、PC、テレビ接続デバイスは18~34歳のうち、半数が利用

- 18~34歳はテレビ接続デバイスを1週間に4日利用している

視聴行動分析サービスを提供するニールセン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長兼COO:宮本淳)は、米国のテレビ、テレビ接続デバイス、PC、モバイルなどの全てのメディアの視聴状況を、共通の比較指標でまとめた『ニールセン トータルオーディエンスレポート データ編 2016年第2四半期版』を発表しました。
ニールセン トータルオーディエンスレポート データ編の主な目的は、メディア計測の全てのカテゴリーに適用できる、3つの基本的なコンセプトである視聴者数、視聴頻度、視聴時間について述べることです。
本四半期は前回のレポートで実行された改良に基づきレポートしています。2016年Q1レポートでは、5-6週のスナップショットから全13週にレポート期間を拡げました。その結果、ニールセン トータルオーディエンスレポートと計測期間が一致し、直接比較が出来るようになっています。2つのレポートを同時に比較することで、市場をより良く理解することが出来ます。
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「米国のニールセン トータルオーディエンスレポート データ編 2016年第2四半期版」についての詳細は、以下までお問い合わせください。
ニールセン株式会社 セールス&アナリティクス
Tel:03-6837-6500   Email:jpw_ClientServices@nielsen.com
下記リンクからレポート全文をダウンロードできます。
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【ニールセン株式会社 会社概要】
社名:  ニールセン株式会社  英文社名: Nielsen Co., Ltd.
本社所在地: 〒107-0052 東京都港区赤坂2-17-7 赤坂溜池タワー11階
資本金:  1億円
設立: 1999年5月
代表者: 
代表取締役会長兼CEO 福徳 俊弘
代表取締役社長兼COO 宮本 淳

ニールセン株式会社は、ニールセンの消費者視聴行動分析部門の日本法人として、視聴者分析と広告分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。製品やサービス、および分析結果のインサイトについては、広告主企業、メディア運営企業、Eコマース企業、広告会社より高い評価をいただいています。ニールセン株式会社のサービス概要、および会社概要はwww.netratings.co.jp でご覧いただけます。

ニールセンについて
Nielsen Holdings plc(NYSE: NLSN)は、世界的な調査会社として消費者の視聴行動、購買行動の分析を行っています。視聴行動分析部門は、メディア・広告企業向けに各種デバイス上での動画・音声・テキストコンテンツ消費動向を把握するトータルオーディエンス測定を提供しています。購買行動分析部門は、消費財メーカーや小売企業を対象に業界で他に類を見ない世界規模のリテールパフォーマンス分析を提供しています。視聴行動分析、購買行動分析を他のデータと組み合わせた世界レベルの測定・分析により、ニールセンはクライアントのパフォーマンス向上を支援します。S&P 500企業として、世界人口の90%を網羅する100カ国以上に拠点を有しています。詳細は当社ウェブサイトをご覧ください: www.nielsen.com

ニールセン株式会社が提供しているソリューションと主な製品サービス
視聴者分析ソリューション
インターネット視聴率データ Nielsen NetView
スマートフォン視聴率データ Nielsen Mobile NetView
検索サービス利用データ Nielsen MegaView Search など
広告分析ソリューション
ニールセン デジタル広告視聴率 Nielsen Digital Ad Ratings
広告効果分析サービス Nielsen Digital Brand Effect など
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本ニュースリリースに関するお問い合わせ:
西村総一郎、コミュニケーションズ
Eメール:JPNwebmaster@nielsen.com 電話: 03-6837-6549
- 2016年第2四半期において、成人が受信可能な平均205.9のテレビチャンネルのうち、視聴しているのは月平均19.8チャンネル、全体の9.6%であった。
- マルチチャンネルの利用率低下とコードシェービングの増加に伴い、平均受信可能テレビチャンネル数も減少し始めている。
- 定額制ビデオオンデマンドの加入世帯は比較的若く所得が高い傾向にあり、これらはテレビ視聴時間が短く、視聴チャンネル数が少ない世帯の特徴と同じである。

お問い合わせ

広報、プレスリリース等 に関するお問い合わせ
広報担当宛
TEL:03-6837-6500(代表)
E-Mail:jpw_press@nielsen.com

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