- 有料インターネット動画サービスは昨年から5ポイント増え、インターネット利用者の27％が利用
- 「Amazon Prime Video」の利用率は昨年から4ポイント増え、17%に
- 動画広告に対して許容度が高いデジタルメディアは「見逃し配信サービス」と「ニュースキュレーション」

視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社（東京都港区、代表取締役社長　宮本淳）は、3月末より販売を開始した動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「ニールセン・ビデオコンテンツアンドアドレポート 2019（Nielsen Video Contents & Ads Report 2019）」をもとに動画コンテンツの利用状況および動画広告に対する意識を分析し、結果を発表しました。

2019年3月時点の「有料インターネット動画（定額制や都度課金型のVideo On Demandなど）」の利用状況をみると、昨年から5ポイント増加し、インターネット利用者のうち27%が利用していました。年代別では、若年層の利用率が高く、10代では37％、20-34才では36％となっていました。昨年からの増加率をみると、どの年代でも利用率は約5ポイント増加し、有料インターネット動画サービスは幅広い年代に浸透してきていることが分かります（図表1）。

利用率の高い上位3サービスをみると、1位の「Amazon Prime Video」の利用率が昨年から4ポイント増え、インターネット利用者のうち17%が利用している結果となりました。2位以下の「Hulu」と「Netflix」の利用率はそれぞれ4％で、増加傾向にはあるものの、1位との差が拡大していました。今後の利用意向をみると昨年に続き増加傾向となっており、今後も利用の拡大が期待できることが分かります（図表2）。

次に、各デジタルメディアで表示される動画広告の許容度について、テレビCMと比較すると、「見逃し配信サービス」の次に「ニュースキュレーション」が続いていました（図表3）。最後に、動画の視聴シーン／態度別にみると、移動中や受け身で視聴しているときほど動画広告に対しての許容度が高くなることが分かりました（図表4）。

当社アナリストのコヴァリョヴァ・ソフィヤは、次のように述べています。「有料インターネット動画は昨年に続き、利用率が大きく上昇していました。利用者層は、まだ若年層が中心となっていますが、各年代で利用率が増加していることを考えると、今後は上の年代でも利用が広がっていくことが予想されます。有料インターネット動画の利用が増えると、消費者の限られた生活時間におけるシェアを高めるために他のメディアとの時間の奪い合いが激化してくることが予想されます。先日AmazonがPrime会員費の値上げに踏み込んだり、Appleは動画配信サービスへの参入を発表するなど、有料インターネット動画市場全体での活発な動きが見られ、今後も各社の動向から目が離せません。
一方、近年ブランディング目的での利用が拡大してきているインターネット上の動画広告ですが、表示されるメディアや視聴シーンによって許容度が異なることが分かりました。多くの人が慣れ親しんでいる「テレビCM」に近い形で配信される「見逃し配信サービス」上の動画広告は許容度が高く、受動的に視聴しているときほど動画広告に対しての許容度が高くなっていました。動画を視聴している途中で唐突に広告に切り替わるなど、消費者が行っているアクションが広告によって中断される、というようなストレスが少ない為、広告が表示されることに対しても抵抗が少ないことが考えられます。広告主として動画広告を配信するメディアを選定する際には、ターゲットリーチやコンテンツとの相性以外にもそのコンテンツがどのような消費者の生活の中でどのようなタイミングで見られているのかなども考慮したうえで、目的に合った広告プランを選定していく必要があるでしょう」。

ニールセン・ビデオコンテンツアンドアドレポート 2019（Nielsen Video Contents & Ads Report 2019）について
ニールセン・ビデオコンテンツアンドアドレポート（Nielsen Video Contents & Ads Report 2019）は、近年大きく変化してきている動画市場について、消費者の動画コンテンツの利用状況と動画広告に対する意識を調査することで、今日の消費者が、「どのような動画コンテンツを視聴し」「どのようなサービスを利用し」「どのような動画広告を求めている」のかを俯瞰できるレポートです。
本調査は2019年3月8日～10日にかけて実施され、パソコン、従来型携帯電話、スマートフォン、タブレットのいずれかのデバイスを通して月1回以上インターネットを利用している日本全国の15才（高校生）以上の男女、約3,000人を対象に調査を行いました。サンプル数は、上記4デバイスからのインターネット利用者の人口構成比によって割り当てられ、インターネットユーザーを代表するように割りつけられています。本年のレポートでは、昨年同時期に実施したレポートを比較した結果も掲載しています。また、2018年12月時点のPCおよびスマートフォンからのインターネット視聴率情報（PC版：ニールセン ネットビュー、スマートフォン版：ニールセン モバイルネットビュー）をもとに、消費者の記憶に頼らない各種動画サービスの利用実態（利用頻度や利用時間など）もレポートに含んでおります。

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【ニールセン デジタル株式会社 会社概要】
社名：　 ニールセン デジタル株式会社　　英文社名：　Nielsen Digital Co., Ltd.
本社所在地： 〒107-0052　東京都港区赤坂2-17-7　赤坂溜池タワー11階
資本金：　 1億円
設立： 1999年5月
代表者：　 代表取締役社長　宮本 淳
主要株主：　 米国ニールセン・カンパニー（The Nielsen Company）、株式会社ビデオリサーチ

ニールセン デジタル株式会社は、ニールセンの消費者視聴行動分析部門の日本法人として、視聴者分析と広告分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。製品やサービス、および分析結果のインサイトについては、広告主企業、メディア運営企業、Eコマース企業、広告会社より高い評価をいただいています。ニールセン デジタル株式会社のサービス概要、および会社概要はwww.netratings.co.jp でご覧いただけます。

ニールセンについて
Nielsen Holdings plc（NYSE: NLSN）は世界最大級のマーケティング調査＆データ分析の会社として、世界規模の消費者と市場における最も完全で信頼された見解を提供しています。私たちのアプローチは独自のニールセンデータと他のデータソースを結び付けることで、今何が起こり、今後何が起こるのか、そしてこの知識に基づいてどの様に行動するのがベストなのかを世界中の顧客が見つけるお手伝いをします。ニールセンはメディア、広告、小売りそして日用消費財産業が直面する最も重要な問いに答えるための新しい方法を開発し続けながら、９０年以上に渡り科学的な正確性と革新性に基づくデータと分析を提供してきました。S&P 500企業として、世界人口の90%を網羅する100ヵ国以上に拠点を有しています。詳細は当社ウェブサイトをご覧ください： www.nielsen.com

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