- デバイス毎の利用目的は定着。パソコンで買い物、スマホでコミュニケーション、タブレットでエンタメを楽しむ

- スマートフォンから新しい知識や面白い情報を得る人の割合が増加

- EC関連サービスは、性別によってデバイスの使い分け方に差が

視聴行動分析サービスを提供するニールセン株式会社（東京都港区、代表取締役社長兼COO　宮本淳）は、消費者のマルチスクリーンの利用動向調査「Nielsen Digital Consumer Database 2016（ニールセン デジタル・コンシューマー・データベース2016）」をもとに、消費者のマルチスクリーン利用状況についての分析結果を発表しました。

まず、各デバイスの利用目的の上位を見ると、パソコンでは1位が「必要な知識・情報を得るため」、2位が「新しい知識・情報や面白い情報を得るため」という情報収集関連、3位には「商品やサービスを購入するため」とショッピング関連の目的が上位となっていました。一方、スマートフォンでは「家族や友人・知人とコミュニケーションするため」、「写真や動画を撮るため」、「空いた時間を埋める」といった目的が上位になっています。また、タブレットでは1位と3位はパソコン同様に情報収集目的の利用となりましたが、2位が「動画や映像、音楽、ゲームなどのエンタメを楽しむため」となっています（図表１）。これらの上位は2014年の調査から変わらず、各デバイスの利用目的が定着してきたことがうかがえます。

過去2年との比較で利用目的の順位に変化は見られませんでしたが、それらの目的で各デバイスを利用する人たちの割合は変化していました。例えば、パソコンの1位と２位の情報収集を目的として利用する人の割合と、スマートフォンで同様の目的で利用する人の割合を過去3年分比較すると、パソコンでは、情報収集の目的は減少し、スマートフォンでは増加していることが分かります。特に「新しい知識・情報や面白い情報を得るため」ではパソコンで11ポイント減に対し、スマートフォンで11ポイント増となっています。また、その利用率自体でもパソコンとスマートフォンが逆転しています（図表2）。

次に、ショッピング関連についてデバイスごとの利用状況を見ると、閲覧、購入ともに最も利用されるのはパソコンで5割超利用されていました。ただし、情報収集と同様にショッピングでも、パソコンのシェアが減少し、スマートフォンのシェアが増加していることが分かります（図表3）。図表にはありませんが、年代別にオンラインショッピングで購入する際に利用するデバイスをみると、若年層はスマートフォンの利用率が高く、40代以上ではパソコンの利用率が高くなっています。

最後に、大手EC関連サービスがどのデバイスから利用されているのかを見ると、いずれのEC関連サービスも男性の約7割がパソコンから利用しており、女性はスマートフォンがパソコンより若干高い利用率となっていました。また、どのサービスでも男性のほうが、パソコンとスマートフォンの両方から利用する割合が高くなっていました（図表4）。

当社エグゼクティブアナリストの中村義哉は次のように述べています。「新しい知識や面白い情報をスマートフォンから取得する人が増加していることは、人々がスマートフォンの利便性を享受し、活用している状況を表していると思います。しかし、性別や年代、利用するサービスによってはパソコンも十分に利用されており、すべてがスマートフォンに移行しているわけではないことも分かります。年代によりデバイスの利用に差があることは良く知られていますが、男女でデバイスの利用率に大きな差があることにも注目すべきです。企業はスマートフォンを中心とした情報提供が必須な状況は変わりませんが、パソコンを置き去りにすることもできないことを理解しておく必要があります。自社がターゲットとしている層をしっかりと見定め、その利用動向にあったコミュニケーションを設計していくことが重要であることが再確認されたのではないでしょうか。」

Nielsen Digital Consumer Database 2016について

Nielsen Digital Consumer Databaseは、デバイス（スクリーン）とコンテンツ（サービス）の両面から、その利用状況を調査することで、今日の消費者が、「どのデバイスから」「何を視聴し、どんなサービスを利用」しているのかを俯瞰できる基礎調査データです。 2012年より継続調査を行っています。

本年度の調査は2016年10月8日～10月9日にかけて実施され、パソコン、従来型携帯電話、スマートフォン、タブレットのいずれかのデバイスを通して月1回以上インターネットを利用している日本全国の15歳（高校生）以上の男女、計2,975人を対象に調査を行いました。

サンプル数は、上記4デバイスからのインターネット利用者の人口構成比によって割り当てられ、インターネットユーザーを代表するように割りつけられています。

サービスの詳細は、下記ウェブサイトでもご覧いただけます。

http://www.netratings.co.jp/solution/DCD2016.html