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2016/04/14 [データ]

有料ネット動画の利用率は12%で、DVD視聴者の5分の1~ ニールセン、消費者の動画コンテンツと動画広告に関する視聴動向レポートを発売~

- インターネット利用者の12%が有料インターネット動画サービスを利用

- 有料インターネット動画は若年層男性やアーリーアダプターが中心

- 最も許容されやすい動画広告フォーマットは「数秒後にスキップできる広告」

視聴行動分析サービスを提供するニールセン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長兼COO:宮本淳)は、3月末より販売を開始した消費者の動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「Nielsen Video Contents & Ads Report 2016(ニールセン・ビデオコンテンツアンドアドレポート 2016)」をもとに動画コンテンツの利用状況および動画広告に対する意識を分析し、結果を発表しました。

2016年3月時点の有料の動画視聴サービスの利用状況を見ると、「レンタルや購入したDVD、ブルーレイ」の視聴が最も多く60%の人が利用していました。「有料インターネット動画(定額制や都度課金型のVideo On Demandなど)」の利用は12%で、DVDの視聴の5分の1の規模となっていました(図表1)。「有料インターネット動画」の利用者の特徴を見ると、性年代別では男性の利用者の割合が高く、特に16-34歳の利用率が20%を超えていました。また、新しい物好きの人では23%が利用していました(図表2)。
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次に、動画広告のフォーマットのうち許容度が高かった上位3つをみると、最も許容度が高いのは「数秒後にスキップできる広告」で、半数近くの人が表示されても良いと回答していました。次いで、「バナー枠で表示される動画広告」と「質の高い番組を無料で見ることができるが、スキップできない広告」も、表示されても良いと回答した人が約40%と高くなっていました(図表3)。
また、動画広告を見たことによる態度変容として、商品やブランドを嫌いになったことがある人は17%となっていました。嫌いになった理由としては、「何度も同じ広告が表示されたから」という理由が最も多く65%でした。次いで、「自分に関心のないことだったから」が57%、「広告がスキップできなかったから」が53%となっていました(図表4)。
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当社シニアアナリストの高木史朗は次のように述べています。「2015年9月以降NetflixやAmazon Prime Videoなど様々なサービスが開始し、動画市場に注目が集まりました。それから約半年が経ちましたが、有料インターネット動画はアーリーアダプターを中心に、ネット利用者の12%に利用されている状況です。DVD等のその他の動画コンテンツに料金を支払う消費者は多く存在するため、有料インターネット動画が拡大する余地は大きいと言えます。今後は、マジョリティー層への拡大が課題となるでしょう。また、インターネット動画市場では、「LINE LIVE」などのライブ配信型の無料サービスや先日4月11日にサービスを開始した「AbemaTV」のような無料のインターネットテレビ局など、様々な形態のサービスが登場しています。動画視聴プラットフォームを提供する企業にとっては、有料モデル、無料モデルの両方を含めた動画市場全体の中で、新規ユーザー獲得や離反防止を図っていくために、どういった料金体系や広告出稿方法、コンテンツラインナップの組合せが良いのか、ユーザーのニーズに合わせたサービスの最適化が重要でしょう。
近年目にする機会の増えた動画広告ですが、今回の調査結果から広告フォーマットや表示回数によって許容度が異なることがわかりました。広告主やメディア事業者としては、広告の効果を最大化するために、広告フォーマットや配信方法を選択していくことが重要でしょう。例えば、許容されやすいように「質の高いコンテンツを無料で提供」することや、「興味関心によるターゲティング」を設定することなどは、広告効果最大化のための策の一つでしょう。また、動画広告の表示回数に関しては、配信フォーマットや商材ごとに調査を重ね、狙ったターゲットに対して適正な回数を表示していく必要があるでしょう」。

Nielsen Video Contents & Ads Report 2016について
Nielsen Video Contents & Ads Reportは、近年大きく変化してきている動画市場について、消費者の動画コンテンツの利用状況と動画広告に対する意識を調査することで、今日の消費者が、「どのような動画コンテンツを視聴し」「どのようなサービスを利用し」「どのような動画広告を求めている」のかを俯瞰できるレポートです。 
本調査は2016年3月9日~14日にかけて実施され、パソコン、従来型携帯電話、スマートフォン、タブレットのいずれかのデバイスを通して月1回以上インターネットを利用している日本全国の15歳(高校生)以上の男女、約2,000人を対象に調査を行いました。
サンプル数は、上記4デバイスからのインターネット利用者の人口構成比によって割り当てられ、インターネットユーザーを代表するように割りつけられています。
また、2015年12月時点のPCおよびスマートフォンからのインターネット視聴率情報(PC版:Nielsen NetView、スマートフォン版:Nielsen Mobile NetView)をもとに、消費者の記憶に頼らない各種動画サービスの利用実態(利用頻度や利用時間など)もレポートに含んでおります。
- インターネット利用者の12%が有料インターネット動画サービスを利用
- 有料インターネット動画は若年層男性やアーリーアダプターが中心
- 最も許容されやすい動画広告フォーマットは「数秒後にスキップできる広告」

 

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【ニールセン株式会社 会社概要】 
社名:  ニールセン株式会社  英文社名: Nielsen Co., Ltd.
本社所在地: 〒107-0052 東京都港区赤坂2-17-7 赤坂溜池タワー11階
資本金:  1億円
設立: 1999年5月
代表者: 
代表取締役会長兼CEO 福徳 俊弘
代表取締役社長兼COO 宮本 淳
主要株主:  ニールセン、 トランスコスモス株式会社 他

ニールセン株式会社はニールセン、トランスコスモス株式会社などの出資による合弁会社です。ニールセンの消費者視聴行動分析部門の日本法人として、視聴者分析と広告分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。製品やサービス、および分析結果のインサイトについては、広告主企業、メディア運営企業、Eコマース企業、広告会社より高い評価をいただいています。ニールセン株式会社のサービス概要、および会社概要はwww.netratings.co.jp でご覧いただけます。

ニールセンの消費者購買行動分析部門は、ニールセン・カンパニー合同会社です。
消費者調査、ショッパー調査、メディカルリサーチ、販売予測、マーケティングROI分析、コンシューマーニューロサイエンス分析、海外市場情報提供などを行っています。詳細はwww.nielsen.com/jpでご覧いただけます。

 

ニールセンについて

Nielsen Holdings plc(NYSE: NLSN)は、世界的な調査会社として消費者の視聴行動、購買行動の分析をおこなっています。視聴行動分析部門は、メディア・広告企業向けに各種デバイス上での動画・音声・テキストコンテンツ消費動向を把握するトータルオーディエンス測定を提供しています。購買行動分析部門は、消費財メーカーや小売企業を対象に業界で他に類を見ない世界規模のリテールパフォーマンス分析を提供しています。視聴行動分析、購買行動分析を他のデータと組み合わせた世界レベルの測定・分析により、クライアントのパフォーマンス向上を支援します。S&P 500企業として、世界人口の90%を網羅する100ヵ国以上に拠点を有しています。詳細は当社ウェブサイトをご覧ください: www.nielsen.com 


ニールセン株式会社が提供しているソリューションと主な製品サービス
視聴者分析ソリューション
インターネット視聴率データ Nielsen NetView
スマートフォン視聴率データ Nielsen Mobile NetView
検索サービス利用データ Nielsen MegaView Search など

広告分析ソリューション
ニールセン デジタル広告視聴率 Nielsen Digital Ad Ratings
広告効果分析サービス Nielsen Digital Brand Effect など

 

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本ニュースリリースに関するお問い合わせ:
中川奈津子、コミュニケーションズ
Eメール:JPNwebmaster@nielsen.com 電話: 03-6837-6549

 

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