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2015/04/02 [お知らせ]

ニールセン、米国のメディア視聴状況をまとめた『トータル・オーディエンス・ レポート 2014年　第4四半期版』を発表

米国では全体の40%を超える世帯がSVOD（契約制ビデオオンデマンド）サービスを利用
SVOD 利用世帯は新しい視聴・聴取テクノロジーの利用率が高い
2015年4月2日
視聴行動分析サービスを提供するニールセン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長兼COO：宮本淳）は、米国のテレビ、PC、モバイルなどの全てのメディアの視聴状況をまとめた『トータル・オーディエンス・レポート2014年第4四半期版』を発表しました。
契約制ビデオオンデマンド（SVOD）の台頭
昨今のメディア業界の流動的な状況は、ケーブルテレビが台頭し、当時ほぼすべての視聴者と広告収入を手中にしていた大手ネットワークテレビから視聴者を奪うことに成功した1980年代半ばとは異なり、これまで以上の速さで変化を続ける視聴者のメディア消費行動が高まる中であらゆるデバイス・サービスを経由したメディアへの注目とコンテンツ消費量が大きく拡大した結果、ライブ視聴からオンデマンド視聴への移行は着実に進み、視聴者リーチが大幅に拡がりました。
米国民のメディア消費時間は増加し、例えどこにお気に入りのコンテンツが存在しようとも、その利用に費やす時間を惜しみません。今では動画・音声を問わず、あらゆるコンテンツを持ち運ぶことができます。オンデマンドでの利用を可能にするデバイスやサービス、そしてデータ・音声コンテンツを配信する契約制オンデマンドサービス（SVOD）は、ともに急成長を見せています。
米国のテレビ保有世帯の大半は複数のテクノロジーを利用しており、視聴・聴取方法の選択肢は多岐にわたります。文字通り指一本で、住宅街をラマが駆け回ったYouTube の「ラマの大脱走」の動画から、著名アーティストのシークレットアルバムまで、あらゆるコンテンツを楽しむことができます。その結果、視聴者のメディア消費行動や注目の高まりは流動的になりました。デジタルデバイス上では、初めからデジタル用に作成されたものやテレビ向けに作成されたものを含めたあらゆる動画の視聴が増加し、デバイスにとらわれないSVODも台頭しています。そのような中で、従来型メディアの視聴方法は大きく変わろうとしています。2014年11月現在、米国では全体の40%を超える世帯がSVODサービスを利用しており、13%は複数サービスを契約しています。契約制ストリーミングサービスを利用する世帯はテレビ接続型デバイスを好んで使用する傾向にあり、実際のデバイス利用時間も一般的なテレビ保有世帯に比べておよそ50分長くなっています。1日あたりの録画番組視聴時間は平均で10分長く、マルチメディアデバイス（Apple TV、Rokuなど）での視聴に限ると非利用世帯の2倍になります。
視聴時間の増加と注目の高まりがコンテンツ提供者に新たな機会をもたらすことも忘れてはなりません。しかしながら、デジタルコンテンツ業界ではほぼすべての事業者が熾烈な生き残り競争にさらされています。メディアの断片化が加速度的に続く中、潜在リスクとリターンは共に大きく、拡大する市場の中でどれほどのシェアを獲得できるかが企業の成長を左右します。メディアの世界には「現代版ゴールドラッシュ」と言えるような新たな競争が生まれ、従来型の動画・音声産業と、市場シェアの開拓や拡大を狙う比較的小規模な新興デジタル事業者との間で激しい争いが繰り広げられています。
そうした状況下で、視聴者行動をリアルタイムで把握し、かつてないほどに断片化したメディア環境で効果的にコンテンツや広告を展開するための鍵となるのが測定です。ニールセンの視聴者測定は今、真の「トータル・オーディエンス」を正確に把握し評価するものへと根本的に変化しようとしています。
「米国のトータル・オーディエンス・レポート2014年第4四半期版」についての詳細は、以下までお問い合わせください。
ニールセン株式会社　セールス&アナリティクス
Tel：03-4363-4201
Email：jpw_ClientServices@nielsen.com
下記リンクからレポート全文をダウンロードできます。
http://www.nielsen.com/jp/ja/insights/reports/nielsen-total-audience-report-q4-2014.html
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【ニールセン株式会社 会社概要】
会社名:　ニールセン株式会社　　英文社名：　Nielsen Co., Ltd.
本社所在地　〒150-0002　東京都渋谷区渋谷3-25-18 渋谷ガーデンフロント
資本金:　1億円
設立：1999年5月
代表者：　代表取締役会長兼CEO　福徳 俊弘
代表取締役社長兼COO 宮本 淳
主要株主：　ニールセン、 トランスコスモス株式会社　など
ニールセン株式会社はニールセン、トランスコスモス株式会社などの出資による合弁会社です。ニールセンの消費者視聴行動分析部門の日本法人として、視聴者分析と広告分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。製品やサービス、及び分析結果のインサイトについては、広告主企業、メディア運営企業、Eコマース企業、広告会社より高い評価をいただいております。ニールセン株式会社のサービス概要、及び会社概要は、http://www.netratings.co.jp/ でご覧いただけます。
ニールセンの消費者購買行動分析部門は、ニールセン・カンパニー合同会社です。
消費者調査、ショッパー調査、メディカルリサーチ、販売予測、マーケティングROI分析、コンシューマーニューロサイエンス分析、海外市場情報提供などを行っています。詳細は、ホームページ(http://www.nielsen.com/jp/ja.html) でご覧いただけます。
ニールセンについて
ニールセン・ホールディングスN.V.（NYSE:NLSN）は世界的な情報・調査会社で、マーケティング及び消費者情報、テレビ等のメディア情報、オンライン情報、モバイル情報の分野でリーダー的地位を確立しています。アメリカ・ニューヨークとオランダ・ディーメンに本社を持ち、世界100カ国以上でビジネスを展開しています。詳細は、ホームページ（www.nielsen.com）をご覧ください。
ニールセン株式会社が提供しているソリューションと主な製品サービス
視聴者分析ソリューション
インターネット視聴率データ　Nielsen NetView
スマートフォン視聴率データ　Nielsen Mobile NetView
スマートフォン利用状況分析レポート Nielsen Smartphone Analytics
検索サービス利用データ　Nielsen MegaView Search　など
広告分析ソリューション
広告効果分析サービス　Nielsen Online Brand Effect
オンライン広告リーチ測定　リーチ＆フリケンシー　など

- 米国では全体の40%を超える世帯がSVOD（定額制ビデオオンデマンド）サービスを利用

- SVOD 利用世帯は新しい視聴・聴取テクノロジーの利用率が高い

視聴行動分析サービスを提供するニールセン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長兼COO：宮本淳）は、米国のテレビ、PC、モバイルなどの全てのメディアの視聴状況をまとめた『トータル・オーディエンス・レポート2014年第4四半期版』を発表しました。

定額制ビデオオンデマンド（SVOD）の台頭

昨今のメディア業界の流動的な状況は、ケーブルテレビが台頭し、当時ほぼすべての視聴者と広告収入を手中にしていた大手ネットワークテレビから視聴者を奪うことに成功した1980年代半ばとは異なり、これまで以上の速さで変化を続ける視聴者のメディア消費行動が高まる中であらゆるデバイス・サービスを経由したメディアへの注目とコンテンツ消費量が大きく拡大した結果、ライブ視聴からオンデマンド視聴への移行は着実に進み、視聴者リーチが大幅に拡がりました。

米国民のメディア消費時間は増加し、例えどこにお気に入りのコンテンツが存在しようとも、その利用に費やす時間を惜しみません。今では動画・音声を問わず、あらゆるコンテンツを持ち運ぶことができます。オンデマンドでの利用を可能にするデバイスやサービス、そしてデータ・音声コンテンツを配信する定額制オンデマンドサービス（SVOD）は、ともに急成長を見せています。

米国のテレビ保有世帯の大半は複数のテクノロジーを利用しており、視聴・聴取方法の選択肢は多岐にわたります。文字通り指一本で、住宅街をラマが駆け回ったYouTube の「ラマの大脱走」の動画から、著名アーティストのシークレットアルバムまで、あらゆるコンテンツを楽しむことができます。その結果、視聴者のメディア消費行動や注目の高まりは流動的になりました。デジタルデバイス上では、初めからデジタル用に作成されたものやテレビ向けに作成されたものを含めたあらゆる動画の視聴が増加し、デバイスにとらわれないSVODも台頭しています。そのような中で、従来型メディアの視聴方法は大きく変わろうとしています。2014年11月現在、米国では全体の40%を超える世帯がSVODサービスを利用しており、13%は複数サービスを契約しています。契約制ストリーミングサービスを利用する世帯はテレビ接続型デバイスを好んで使用する傾向にあり、実際のデバイス利用時間も一般的なテレビ保有世帯に比べておよそ50分長くなっています。1日あたりの録画番組視聴時間は平均で10分長く、マルチメディアデバイス（Apple TV、Rokuなど）での視聴に限ると非利用世帯の2倍になります。

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視聴時間の増加と注目の高まりがコンテンツ提供者に新たな機会をもたらすことも忘れてはなりません。しかしながら、デジタルコンテンツ業界ではほぼすべての事業者が熾烈な生き残り競争にさらされています。メディアの断片化が加速度的に続く中、潜在リスクとリターンは共に大きく、拡大する市場の中でどれほどのシェアを獲得できるかが企業の成長を左右します。メディアの世界には「現代版ゴールドラッシュ」と言えるような新たな競争が生まれ、従来型の動画・音声産業と、市場シェアの開拓や拡大を狙う比較的小規模な新興デジタル事業者との間で激しい争いが繰り広げられています。

そうした状況下で、視聴者行動をリアルタイムで把握し、かつてないほどに断片化したメディア環境で効果的にコンテンツや広告を展開するための鍵となるのが測定です。ニールセンの視聴者測定は今、真の「トータル・オーディエンス」を正確に把握し評価するものへと根本的に変化しようとしています。

「米国のトータル・オーディエンス・レポート2014年第4四半期版」についての詳細は、以下までお問い合わせください。

ニールセン株式会社　セールス&アナリティクス Tel：03-4363-4201

Email：jpw_ClientServices@nielsen.com

下記リンクからレポート全文をダウンロードできます。

http://www.nielsen.com/jp/ja/insights/reports/nielsen-total-audience-report-q4-2014.html

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【ニールセン株式会社 会社概要】

会社名:　ニールセン株式会社　　英文社名：　Nielsen Co., Ltd.

本社所在地　〒150-0002　東京都渋谷区渋谷3-25-18 渋谷ガーデンフロント

資本金:　1億円

設立：1999年5月

代表者：　代表取締役会長兼CEO　福徳 俊弘

代表取締役社長兼COO 宮本 淳

主要株主：　ニールセン、 トランスコスモス株式会社　など

ニールセン株式会社はニールセン、トランスコスモス株式会社などの出資による合弁会社です。ニールセンの消費者視聴行動分析部門の日本法人として、視聴者分析と広告分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。製品やサービス、及び分析結果のインサイトについては、広告主企業、メディア運営企業、Eコマース企業、広告会社より高い評価をいただいております。ニールセン株式会社のサービス概要、及び会社概要は、http://www.netratings.co.jp/ でご覧いただけます。

ニールセンについて

ニールセン・ホールディングスN.V.（NYSE:NLSN）は世界的な情報・調査会社で、マーケティング及び消費者情報、テレビ等のメディア情報、オンライン情報、モバイル情報の分野でリーダー的地位を確立しています。アメリカ・ニューヨークとオランダ・ディーメンに本社を持ち、世界100カ国以上でビジネスを展開しています。詳細は、ホームページ（www.nielsen.com）をご覧ください。

ニールセン株式会社が提供しているソリューションと主な製品サービス

視聴者分析ソリューション

インターネット視聴率データ　Nielsen NetView

スマートフォン視聴率データ　Nielsen Mobile NetView

スマートフォン利用状況分析レポート Nielsen Smartphone Analytics

検索サービス利用データ　Nielsen MegaView Search　など

広告分析ソリューション

広告効果分析サービス　Nielsen Online Brand Effect

オンライン広告リーチ測定　リーチ＆フリケンシー　など

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本件に関するお問い合わせ先：

ニールセン株式会社 広報担当 西村総一郎

電話：(03)4363-4200　e-mail: jpw_press@nielsen.com

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広報担当宛
TEL：03-6837-6500(代表)
E-Mail：jpw_press@nielsen.com

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