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2015/06/30 [データ]

10代のスマホユーザーの半数以上がスマホで「映画やドラマなどの動画」を視聴 ~ ニールセン、スマートフォン利用者の動画利用実態を発表 ~

- スマホからの「映画やドラマなどの動画」コンテンツの利用率は36%で、10代では55%
- 広告モデルの動画配信サービスを利用したい人はスマホ利用者の36%で、定額制の6倍

- スマホからの「映画やドラマなどの動画」コンテンツの利用率は36%で、10代では55%

- 広告モデルの動画配信サービスを利用したい人はスマホ利用者の36%で、定額制の6倍

視聴行動分析サービスを提供するニールセン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長兼COO:宮本淳)は、「スマートフォン・メディア利用実態調査」の調査結果から、スマートフォンユーザーの動画コンテンツの利用状況および動画広告に対する意識についてまとめました。

同レポートによると、スマートフォンから「映画やドラマなどの動画」コンテンツを視聴している人は36%で、スマートフォン利用者の3人に1人が利用していました(図表1)。年代別にみると、年齢層が若くなるほど利用率が高くなる傾向にあり、最も利用率の高い10代では、55%が「映画やドラマなどの動画」コンテンツをスマートフォンから視聴していることがわかりました。

図表1:スマートフォンからの「映画やドラマなどの動画」コンテンツの利用率

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Source:  Smartphone Media Insight Report 2015

次に、「映画やドラマなどの動画」コンテンツについて今後利用したい(現在利用している場合は、今後も利用したい)サービスプランをみると、"広告が表示される無料プラン"が36%で最もニーズが高くなっていました(図表2)。2番目に多かった"定額料金で利用し放題のプラン"を利用したいと思う人は6%で、1位の"広告が表示される無料プラン"と大きく差が開いていました。また、年代別に"広告が表示される無料プラン"を利用したい人の割合を比較すると、「映画やドラマなどの動画」コンテンツ利用率と同様、年齢層が若くなるほど、"広告が表示される無料プラン"で利用したいと考えている人の割合が高くなっていました。

図表2:今後利用したい「映画やドラマなどの動画」のデジタルコンテンツのサービスプラン

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Source:  Smartphone Media Insight Report 2015

次に、動画広告に対する意識をまとめたものが図表3になります。利用したい動画コンテンツのサービスプラン同様、コンテンツが無料で利用できるなら、動画広告が流れても良いという回答の割合が34%と最も高くなっていました。次いでコンテンツに関連していれば流れても良いという回答が27%となっていました。

図表3:動画広告に対する意識 TOP2 (あてはまる + まあ、あてはまる)

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Source:  Smartphone Media Insight Report 2015 ※回答者母数は、スマートフォン上で広告を見たことのある人

当社シニアアナリストの高木史朗は次のように述べています。『スマートフォンなどのインターネットが利用できるデバイスに慣れ親しんでいる若年層ほど、デジタルコンテンツを消費しており、広告収入モデルの動画配信サービスを利用したいという回答が多い結果となりました。現状では、無料モデルが受け入れられやすいという結果になりましたが、定額制の音楽ストリーミングサービスや動画配信サービスなど、デジタルコンテンツ提供形態の多様化が進む中、定額でいつでも豊富な品揃えのコンテンツを視聴できることに魅力を感じるなど、受容意向が変わる人が出てくる可能性も考えられます。今後も、デジタルコンテンツの受容意向の動向は、注視していく必要があるでしょう。

また、近年動画広告に対する期待も大きくなってきていますが、広告主やメディア事業者は、動画広告を受け入れてもらえるようにするために、より強くユーザーにとってのメリットを考えていく必要があるでしょう。例えば、広告を掲載するメディア側にとっては、広告が流れても見たいと思えるコンテンツ作りやユーザーの関心にあった広告配信などが重要といえます』。

スマートフォン・メディア利用実態調査レポート(Smartphone Media Insight Report)について

スマートフォン・メディア利用実態調査レポートは、消費者のスマートフォンにおけるオンラインメディアの利用動向と、パソコンにおける利用動向を、オンラインサーベイとインターネット視聴率から把握し、包括的にレポートする定点観測型の調査です。日々変化していく消費者のオンラインメディアへの関わり方を、スマートフォンとパソコンという2つのスクリーン(デバイス)から分析し、可視化します。本調査は2015年6月9日~6月10日にかけて実施され、スマートフォンを保有し、インターネットを利用している日本全国の13歳~69歳の男女、計3,010人を対象に調査を行いました。サンプル数は、スマートフォン所有者の人口構成比によって割り当てられ、スマートフォンユーザーを代表するように割りつけられています。

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【ニールセン株式会社 会社概要】

社名:  ニールセン株式会社  英文社名: Nielsen Co., Ltd.

本社所在地: 〒107-0052 東京都港区赤坂2-17-7 赤坂溜池タワー11階

資本金:  1億円

設立: 1999年5月

代表者: 

代表取締役会長兼CEO 福徳 俊弘

代表取締役社長兼COO 宮本 淳

主要株主:  ニールセン、 トランスコスモス株式会社 他

ニールセン株式会社はニールセン、トランスコスモス株式会社などの出資による合弁会社です。ニールセンの消費者視聴行動分析部門の日本法人として、視聴者分析と広告分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。製品やサービス、および分析結果のインサイトについては、広告主企業、メディア運営企業、Eコマース企業、広告会社より高い評価をいただいています。ニールセン株式会社のサービス概要、および会社概要はwww.netratings.co.jp でご覧いただけます。

ニールセンについて

ニールセン・ホールディングスN.V.(NYSE:NLSN)は世界的な情報・調査会社で、マーケティング及び消費者情報、テレビ等のメディア情報、オンライン情報、モバイル情報の分野でリーダー的地位を確立しています。アメリカ・ニューヨークとオランダ・ディーメンに本社を持ち、世界100カ国以上でビジネスを展開しています。詳細はwww.nielsen.comをご覧ください。

ニールセン株式会社が提供しているソリューションと主な製品サービス

視聴者分析ソリューション

インターネット視聴率データ ニールセン NetView (ネットビュー)

モバイル視聴率データ ニールセン Mobile NetView (モバイルネットビュー)

スマートフォン利用状況分析レポート ニールセン スマートフォンアナリティクス

検索サイト利用動向データ ニールセン メガビューサーチ など

広告分析ソリューション

デジタル広告ブランディング効果測定 ニールセン デジタルブランドエフェクト

オンライン広告リーチ測定 リーチ&フリケンシー など

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本件に関するお問い合わせ先:

ニールセン 広報担当 中川奈津子

電話:(03)6837-6549 e-mail: JPNwebmaster@nielsen.com

お問い合わせ

広報、プレスリリース等 に関するお問い合わせ
広報担当宛
TEL:03-6837-6500(代表)
E-Mail:jpw_press@nielsen.com

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