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2018/04/18 メルマガ

ニールセン デジタルとビデオリサーチインタラクティブ 共同でのホワイトペーパー「2018 ブランディング目的のデジタル広告利用の展望」を発行

 

ニールセン インサイト ~メディア~ 2018年4月18日発行

 

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ニールセン インサイト ~メディア~
2018年4月18日発行
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このたび、ニールセン デジタル株式会社(東京都港区、代表取締役社長 宮本淳)と株式会社ビデオリサーチインタラクティブ(本社:東京都千代田区、社長:遠藤 敏之)は、共同でホワイトペーパー「2018 ブランディング目的のデジタル広告利用の展望」を発行しました。当ホワイトペーパーは、2018年2月のプレスリリースで発表した、広告主企業と広告代理店に勤めるデジタル広告担当者を対象とした調査結果の全体をとりまとめたもので、今後のデジタル広告業界が健全に発展していく方法を考える上でのヒントとなるレポートです。
 
 
ニールセン デジタルとビデオリサーチインタラクティブ 共同でのホワイトペーパー
「2018 ブランディング目的のデジタル広告利用の展望」を発行
      
 
■今後デジタル広告業界が健全に発展していくには?


日本のデジタル広告費が右肩上がりで成長する中、近年、製品の認知向上やサービス理解の促進などのブランディング目的でデジタル広告を活用する機会も増えてきました。本調査でも、現状ブランディング目的でデジタル広告を活用している広告主の49%が、2018年以降ブランディング目的でのデジタル広告費を増やしていくと回答しており、今後もさらなる成長が見込まれます。
しかし、そのような中、2017年よりデジタル広告取引の透明性に関する議論が活発になり、ブランディング目的で活用していく上で、様々な問題点があることが明らかになってきました。デジタルマーケティングに関わる担当者としては、ブランディング目的のデジタル広告が持つであろう大きな効果に期待しつつ、様々な課題に取り組みながら、デジタル広告を活用している状況でしょう。

本レポートでは、2017年におけるブランディング目的でのデジタル広告の利用状況と、今後活用していく上での課題や期待するポイントとして、以下のような結果が明らかになっております。

・ デジタル広告の効果測定を、透明性が担保される第三者に依頼している広告主は
    46%で、残りの企業は広告代理店のまとめたレポートを確認している企業が多い

・ 広告主も広告代理店も予算確保やメディア選定をするために目標数値を参考にし
    ている企業が多いが、過去の調査結果を活かせている企業は4社に1社と少ない

・ 今後ブランディング目的のデジタル広告を活用するうえで、広告主、広告代理店
    共に、「明確な費用対効果」や「第三者による効果測定」、「ネット広告におけ
    る統一指標」を求めている

また、ホワイトペーパーでは、定量的な調査結果に加えて、大手広告主企業様と大手広告代理店のご担当者様に対するインタビュー結果も掲載しております。
続きは、ホワイトペーパーをご覧ください。

「2018 ブランディング目的のデジタル広告利用の展望(日本語版)」は、こちらから
ダウンロードいただけます。
http://www.nielsen.com/jp/ja/insights/reports/Digital-Brand-Advertising-Outlook.html

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