INSIGHT
スマートテレビのビッグデータだけでは、視聴者測定はできない
ニールセンのデータサイエンス担当SVP、ジョナサン・ウェルズ執筆記事。
本記事では、今後、スマートテレビの普及は拡大し、そこから得られるデータの増加が予測されるものの、ビッグデータは視聴者測定において最も重要な「人」が欠落しているため、メディア業界に対して正確な視聴者測定を提供できないという論旨が展開されています。
全文（日本語）は下記をご覧ください。
https://www.nielsen.com/ja/insights/2022/big-data-from-smart-tvs-isnt-enough-to-measure-audiences/
ストリーミングファーストの世界では、比較可能な常時測定が重要
ストリーミングはリアルタイム、オンデマンド、広告付きプランなど、従来の定額制視聴形態を補完する様々なオプションを提供し、物理的な映画のレンタルに代わるオンラインサービスとして誕生したコンテンツ視聴を超越する進化を遂げました。ニールセンの広告主・業界担当SVP、ジョン・カイザーが今年、ストリーミングが記録した過去最高の数字について解説します。
全文（日本語）は下記をご覧ください。
https://www.nielsen.com/ja/insights/2022/in-a-streaming-first-world-comparable-always-on-measurement-is-critical/
INDUSTRY NEWS
Reuters （ロイター通信）
米NetflixとGoogle、韓国でネットワーク使用料の支払いを求められる可能性
Reutersは10月21日、韓国の国会ではNetflix、Alphabetが所有するGoogleなどのグローバルコンテンツプロバイダーに対し、韓国のネットワーク使用料の支払いを課す法案についての「激しい議論」が行われたと報道。国会議員のHong Suk-joonは、GoogleとNetflixは韓国国内の通信量の1/3以上を占めていると指摘。韓国での法案の審議は、動画ストリーミングやその他データ利用が急増していることを受け、欧州の一部の国が欧州委員会に対し、巨大IT企業に通信インフラコストを部分的に負担させる動きに酷似している。
4RFV （英国・アイルランドの映画・テレビ・動画業界ニュースサイト）
9月度、最も利用されたストリーミングプラットフォームはYouTube
4RFV は10月21日、The Gaugeに掲載されたニールセンの最新レポートによると今年9月、テレビ視聴に占めるストリーミング比率は過去最高を更新したとレポート。同月、最も利用されたストリーミングプラットフォームとなったYouTubeは、初めてNetflixを上回った。
Insider （ビジネス・技術ニュース専門サイト）
Amazon放送のTNF（Thursday Night Football）視聴者、他のネットワークで放送されるNFL番組を避ける傾向
Insiderは10月28日、米国のAmazonは放送を開始したNFLの「Thursday Night Football」（TNF）の広告枠の売り込みを通じて広告ビジネスの加速を狙っているとレポート。同社はプレゼンテーションにて「TNFの視聴者は年齢が若く、テレビネットワークのNFL視聴者よりも視聴時間が長い」ことを強調、「Amazon広告枠をキャンペーンに組み込めば、これらの層にリーチできるだろう」と広告主に提案した。またAmazonは「若い視聴者に強い」という特徴を挙げ、ニールセンのデータを引用して「TNFの視聴者の多くはNBC、ESPN、Foxなど他のテレビネットワークが放送するNFL番組を避けている」ことを付け加えた。
Los Angeles Times （ロサンゼルス・タイムズ紙）
視聴者のストリーミングシフトを受け、米大手放送ネットワーク3社が広告付き無料チャンネルを開設
The Los Angeles Timesは11月7日、オンライン動画への視聴者の移行を受け、米国の大手放送ネットワーク3社はコネクテッドテレビやモバイルデバイスからアクセス可能な広告付き24時間ニュースチャンネルに本格的に取り組んでいるとレポート。NBC News Now、ABC News Live、CBS News Streamingを含むこれらの無料チャンネルは過去10年間、大々的な宣伝を伴わずに開設されたが、着実に視聴者を獲得してきた。各社のニュース部門のトップは皆、これらのチャンネルは利益を挙げていると口を揃える。The Los Angeles Times紙は「テレビでニュース番組を視聴しながら育った世代がこの世を去った後、ニュース番組が生き残りたいのであれば、フルタイムのストリーミングニュースチャンネルへの移行は必須となる」と解説。またニールセンのデータを引用し、「1950年代以降、テレビネットワークの顔となった夜のニュース番組は、現在でも一晩で2000万人の視聴者を獲得しているが、この視聴者層の年齢の中央値は65歳以上」と指摘している。
Deadline （エンターテインメントニュースサイト）R
YouTube Shorts、テレビアプリで視聴可能に
Deadlineは11月7日、「TikTokが若いデジタル視聴者に大人気となったことを受けてYouTubeが導入した短尺動画プラットフォーム」、YouTube ShortsがYouTubeストリーミングアプリで視聴可能になったと報道。同ニュースは、YouTubeのブログ投稿によって明らかになった。同社のChief Product Officer（最高製品責任者）ニール・モーハンは「今回発表したバーティカルなモバイルファースト視聴体験を実現するために、検討、熟考に多大な時間が費やされた」とコメント。コネクテッドテレビ向けYouTubeアプリに関して、同氏は「視聴者数の増加という点では、コネクテッドテレビ視聴はモバイル視聴を過去数年間上回っている」と話した。
Next TV （ストリーミング・OTT業界ニュース）
広告バイヤー、代替カレンシーよりもニールセンを好む傾向
Next TVは11月9日、2022年を通じて「従来のテレビ視聴測定ソリューションやカレンシーの代替は報道、プレゼンテーション、パネル討論などで大きな話題となり、多くの広告営業担当者はニールセンが築いてきたテレビ視聴データ基盤がリプレースされることを予測、または支持している」とレポート。広告営業担当者はテレビ視聴測定を一新する時が来たと信じている反面、広告バイヤーは変化に対して慎重な姿勢を見せている。その背景には、ニールセンが最近締結したNetflix、Amazon Prime Video、Rokuなど大手デジタルサービスとの契約がある。広告バイヤーへのヒアリングによると、「今後しばらくの間、ニールセンはテレビ広告枠買い付けカレンシーであり続ける」という声が圧倒的だった。バイヤーは、パネルデータは時代遅れであるという認識を示したものの、ニールセンを完全にリプレースすることに肯定的なバイヤーは全体の46% に過ぎなかった。Next TVは「広告主が求めているのは、ニールセンを基盤としながらも、複数のカレンシーが取引に使用される世界。問題は代替測定やカレンシーによってテレビ広告枠の買い付けが改善するかどうかではなく、テレビネットワークが一丸となって、バイヤーが安心できる形で新たな取引方法に移行できるかどうかだ」とレポートを締めくくっている。
Adweek （広告業界誌）
米Google、YouTube広告向けターゲットフリクエンシーツールを発表
Adweek は11月9日、GoogleがYouTube広告を対象とした新ターゲットフリクエンシーツールを発表したと報道。同ツールは、同じ広告を同じ視聴者に繰り返し配信することを防ぐことを目的に開発された。Adweek誌は「リーチが下がると、視聴者がテレビで広告を視聴する回数が増える。同じ広告を何度も見せられた視聴者はフラストレーションがたまり、広告主にとっても無駄が多く、効率的ではない」と指摘。ニールセンに委託されたマーケティングミックスモデリングメタ分析によると、フリクエンシーが週当たり6インプレッションを超えると、テレビ広告主の平均ROIは41% 減少、これは総テレビインプレッション数の46% に相当する。さらには、ニールセンの分析対象リニアテレビインプレッション数のほぼ半数は「無駄」と判定されたことから、ブランドはYouTubeでの週当たり平均フリクエンシーを1から3に向上しながら、ROIの安定化を図れるようになる。
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