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2008年12月24日
Q&Aサイトや「ウィキペディア」は職場でも重用、意外と高い「2ちゃんねる」の職場利用 〜ニールセン・オンライン、2008年11月の月間インターネット利用動向調査結果を発表〜
ネットレイティングス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：萩原雅之）は、ニールセン・オンライン(Nielsen Online) が提供するインターネット利用動向調査「NetView」の2008年11月データをまとめました。 「NetView」は10月より集計方法や指標に関して全面的なリニューアルを行いました。新仕様では、従来の「家庭のみ」「職場のみ」の集計に加えて、「家庭・職場全体」でのユニークユーザー数や利用時間を推計し、標準指標として利用します。
図表1 CGMの「家庭・職場全体」と「家庭のみ」の利用者数比較 （2008年11月）
総利用時間でみても知識共有系CGMサイトの職場での利用比率が高いことが分かりました。特に「教えて! goo」は職場での総利用時間が全体の56%となっており、家庭からの利用時間よりも長くなっています。「２ちゃんねる」も職場での利用時間比率が全体の約3割を占めています。一方、ネット全体で総利用時間に大きな比率を占める動画共有系CGMサイトですが、職場での利用時間比率は「YouTube」(13%)、「ニコニコ動画」(8%)と共に低くなっています。（図表２）
図表2 CGMの家庭と職場の総利用時間比率 （2008年11月）
弊社代表取締役社長兼ニールセン・オンラインチーフアナリストの萩原雅之は「知識共有系CGMはネットの特性を最大限に活かしたサイトであり、アクセス・ロケーションに依存しない支持を受けているようです。一方、同じ知識共有系CGMであっても総利用時間指標で見るとサイト間に利用状況の違いが見られます。ウェブサイトの利用状況を正確に把握するためには、従来の家庭からのアクセスデータのみでの分析では不十分で、家庭・職場全体、あるいは家庭、職場それぞれの利用動向を分析することによりサイトの特徴が明らかになります。」と述べています 【ネットレイティングス株式会社 会社概要】 ネットレイティングスは世界100カ国以上でビジネスのためのマーケティング情報を提供しているThe Nielsen Company傘下のNielsen Onlineとの合弁会社として1999年5月に設立されました。インターネット視聴率情報Nielsen Online NetViewの他、オンライン広告統計AdRelevanceとAdRelevance EXpenditure、アクセス解析サービスSiteCensus、携帯サイトのアクセス解析サービスSiteCensus@Mobile、全数インターネット視聴率Market Intelligenceなどの製品サービスと、それを基にしたカスタマイズデータ作成、各種リサーチと分析を通じ顧客のインターネットビジネスにおける重要な意思決定に貢献しています。その製品とサービスの信頼性と精度はインターネット・サイト運営企業、Eコマース企業、広告代理店、広告主より高い評価を得ています。ネットレイティングスのサービス概要及び会社概要は、http://www.netratings.co.jp/ でご覧になれます。 The Nielsen Companyはオランダ（ハーレム）及び米国（ニューヨーク）に本拠を置く世界で最大のインフォメーションおよびメディア・カンパニーです。市場調査(エーシーニールセン)、メディア・インフォメーション(ニールセン・メディア・リサーチ)、業界紙(ビルボード、ハリウッド・リポーター、アドウィーク)、インターネット利用動向調査Nielsen Online NetView及びBuzzマーケティングの世界的リーダであるNielsen BuzzMetrics（ニールセン･オンライン）、モバイル領域のマーケティング情報（ニールセン･モバイル）やトレードショウなどの各業界で認められたブランドを多数所有しています。詳しい情報は、http://www.nielsen.com/ でご覧になれます。 Nielsen OnlineはThe Nielsen Companyの一部門としてインターネット利用動向調査（Nielsen Online NetView）とインターネットのCGM分析（Nielsen BuzzMetrics）を市場に提供しています。Nielsen Onlineはこの２つのサービスを通じてインターネットユーザーの実際の行動と思考・感性を分析し、インターネットビジネス及びマーケティング領域における意思決定に貢献しています。詳しい情報は、http://www.nielsen-online.com/ でご覧になれます。 会社名: ネットレイティングス株式会社 英文社名： NetRatings Japan Inc.
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